ジェンダーギャップ指数の改善にＩＴが寄与できる可能性

 

 

要約すると、経済、教育、健康、政治の４つの分野で評価とある。

日本は、２０２０年には、１５３国中、１２１位でまた順位を下げた。

政治は言うまでもなく経済での遅れも目立つ。

 

よく言われるのが管理職以上での女性の活躍のケースが少ないことだ。

大企業の組織活動の仕組みや人事制度など簡単には解決できない問題もあるが、女性の働く機会の創出は日本の長年の課題だ。改善するには根が深い日本独特のものも多くある。

 

在宅勤務やテレワークが一気に始まって、早１年近くになる。ノウハウ本も続々と登場したし、今の勤務状況に応じた人事制度も改革が進んでいる。特に大手企業では裁量労働や成果主義を再度取り入れる企業が増えた。

コロナ禍は解決して欲しいのは誰しも思うところだが、今のネット環境を上手に使って仕事をすること自体は、確実に定着してきたのは疑う余地はない。最近では、それをオンラインで完結するビジネスモデルも増えてきた。

 

日本の在宅勤務は、住宅事情と密接である。まずは原点に返って、在宅勤務のメリットを改めて考えてみる。在宅勤務は家から離れられない人が利用するのが日本では適切だ。

欧米などで優雅な邸宅に住んでいるのであれば在宅してもゆったり行動はできるし仕事用のスペース十分に確保できるだろう。

 

一方、世界でも有名なように日本の家はウサギ小屋と揶揄されている。

特に都市部近郊の家はそれほど大きな家は無い。これはマンションも然りだ。そもそも日本の平均的な家は在宅勤務には向かない。だから、男性も継続的に在宅勤務と言うのは日本では現実的ではない。

 

最近の日本は共働きが進行している中であっても、家事など家の事は女性がすることが多い。今後は改善に向かうと思うが、今のところ女性の負担は相変わらず重い。

年々深刻さを増す介護などでもその傾向が強い。

 

もともと、女性の場合は共働きでも、出産であったり子育てのためであったり、様々な理由で家にいないといけない時間が長い。例えば、家政婦などのしくみが充実しているベトナムなどに比べても女性の負担が重い。

 

育児休暇中に仕事から遠ざかるとことを避ける。家事をしていても隙間時間を有効に使ってできる仕事機会の創出、ブランクを埋めるための学びの機会の増大など、コロナ禍以前から最も改善が必要であった課題であった。

 

 

例えば、オンラインで様々なＭＴＧに参加することができる。

デュアルワークも浸透しつつある。副業が一般的になると企業活動そのものも変わってくる。正社員でないといけない仕事はあるのが事実だが、経営のやり方が変われば、それ以外の働き方をする戦力が活用できる。

 

日本の仕事習慣というのは、直接人が集まって会議や打ち合わせが基本。加えて懇親プラス仕事の内容を煮詰めるための飲み会。こういうパターンが日本の高度経済成長を支えてきたのも事実だ。また、それは日本的と言うよりも、その時代には最適なやり方だった。

 

そういうスタイルとは、全く別の仕事の進め方がこれからは主流になっていくだろう。

 

意見が言いやすい。本音が出やすい。

場所の制約がなくなれば、女性目線の意見や生活目線の知恵なども取り入れやすくなる。

ＳＤＧｓの方向とはそういうことでもある。

協調や共生の実現には、女性の生活現場からの意見はとても貴重である。

 

 

 

以上